電通はこのほど、東アジア5エリア(北京、上海、香港、台湾、韓国)で実施した「訪日観光客のお買い物調査」の結果を発表した。それによると、訪日観光客の買い物平均支出額は2014年春の8万8,767円から2015年初旬には17万4円となり、約1年でほぼ倍増したことがわかった。
訪日観光客のうち4.1%が、交通・宿泊費、飲食費などを除く買い物だけで50万円以上を消費。特に北京・上海は他エリアより買い物支出額が多く、約10人に1人が買い物で50万円以上を消費していた。
商品を「自分以外(家族、友人など)のために購入」した割合は全商品カテゴリー平均で67.0%。カテゴリー別に見ると、「医薬品」「ヘルスケア・化粧品」「家具」「トイレタリー製品」は自分以外のために「やまわけ買い」する人が多かった。また、同一カテゴリーの商品を6個以上購入する人の割合は全13カテゴリーで増加した。
日本に対するイメージの推移を見ると、「商品・サービスの質が高い」「自国よりも商品が安く購入できる」「本物(偽物ではない)の商品を購入できる」というイメージが増加。これに伴い、単価の高い商品(家電製品、AV・音響機器/スマートフォン・タブレット、家具、装飾品・宝飾品、ヘルスケア・化粧品)でも「やまわけ買い」の傾向が強まっていることが判明した。
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日本に対するイメージの推移 |
調査対象は東アジア5エリアで過去1年以内に訪日経験がある人(20～59歳)。調査時期は2015年3月、有効回答数は2,000人。
