NTTデータ経営研究所は2月5日、東京大学、早稲田大学、旭化成ホームズ、NTTデータ、大日本印刷、竹中工務店、パナソニック、フジクラと共同で、各社が参加している応用脳科学コンソーシアム内の「ニューロアーキテクチャー研究会」にて、ウェアラブルセンサーなどを用いた空間快適性評価法の確立に向けた実証実験の実施予定を発表した。同研究会は2014年11月から同実験を実施しており、2015年2月末に冬期の実験が終了する。
同実験は、オフィスや居住空間における「行動」「生理」「心理(脳)」「環境」および「ライフログ」の連続計測、データベース化、データ解析を実施し、空間のどのような要素が、人間のストレスの増減に関係するか明らかにすることを目的とする。
具体的にはスマートフォンアプリを用いて1日に5～7回、特定の時間帯や行動後に、そのときの状況や気分、身体状況などをアンケート方式で回答してもらう。アンケート後には脈波や環境センサによる温度、湿度等を計測する。
また、腕時計型の活動量計を装着し、日常生活の身体活動(休息、睡眠、活動リズム)を自動測定し記録する。さらに、住宅では浴室と心室、オフィスではデスクに温湿度計と照度計を設置。オフィスでは風速やCO2も測定する。
2015年度には夏期(2015年7月～8月予定)の実験を行い、その後春期・秋期も実施し年間データを蓄積していく。またデータを大量に収集して、ビッグデータ化することで、より解析の精度や価値を高めると共に、参加企業を増やして、データベースの拡大を図っていくとしている。
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同実験のスキームと目標 |
