ワークスタイル変革でテレワークが必要な世の中に - 日本MSが体験者調査

マイクロソフトは12月18日、10月27日から31日の5日間に実施した「テレワーク推奨強化週間2014」の参加者調査とその結果を発表した。

テレワーク週間は、日本マイクロソフトだけではなく、32の法人(企業、自治体、社団法人など)の支援、賛同を得て連携。同社社員と合わせて、合計3000名規模で行われた。この活動は、日本マイクロソフトが積極的に推進する「多様な働き方」や「ワークスタイル変革」の実証経験を公開することで、政府の目標である日本のテレワーク推進に貢献したいという構想によるものだ。

調査の対象者の属性は、男女比(男性74%:女性26%)、年代(40代 50%、30代 32%、それ以外 19%)、職種(内勤系 約38%、外勤系 約45%)、業務特性(チームワーク型 53%、個人作業型 35%)。

調査によると、今回のテレワーク推進強化週間においては、回答者の83%が少なくとも7日チャレンジ、7割以上が1日あたり1時間以上時間を削減したという結果となった。

テレワークに期待する効果の上位3要素は、「時間の有効活用」「働きやすさの向上」「仕事の効率化」となり、導入・利用の阻害ポイントとしては、「制度がない」「さぼり誘発などのマイナスイメージ」「オンライン会議の仕組みがない」などがあげられた。

テレワークの必要性に関しては、「今現在の仕事や生活」に対して76%、「将来の社会での必要性」に対して83%という結果で、テレワークを含めた働き方の見直しが必要と言う回答が目立った。

「テレワーク」は必要かという質問を「今現在の仕事や生活」に対して、また「将来の社会での必要性」について確認した結果それぞれ76%、83%とテレワークを含めた働き方の見直しは必要と言う回答となった。