在宅勤務に関する調査、世界のビジネスパーソン52%が「生産的」と回答

デルとインテルは2日、「第2回 進化する労働力の世界調査(Global Envolving Workforce Study)」の結果を発表した。同調査は7月11日～9月5日の期間、12カ国(米国・英国・フランス・ドイツ・日本・ブラジル・中国・インド・ロシア・トルコ・UAE・南アフリカ)の常勤従業員を対象に実施。有効回答数は4,764件。

自宅勤務の平均時間は5時間

同調査は、職場と労働力に関する現在及び将来の傾向と、テクノロジーがこれらの進化において果たした役割を明らかにすることを目的に実施されたもの。

1週間のうちオフィスで過ごす平均時間に関して、先進国市場の従業員は「32時間」、新興国市場の従業員は「26時間」であった。一方、「社外で過ごす時間」を見ると、「クライアントのオフィス」などで勤務する時間は「4時間」、「自宅」で勤務する時間は「5時間」であった。

社内勤務の従業員のうち、「オフィスの自分のデスクで仕事をするのがベスト」と感じている人は76%と高い割合に。しかしながら、「業務が頻繁に中断される」という人は48%にのぼり、約5人に1人は「オフィスでヘッドホンかイヤホンを付けている」と回答した。

隣席の同僚とのやりとりについては、従業員の51%が「直接会話するのではなく、インスタントメッセージや電子メールを交わしている」という結果になった。

在宅勤務に対する国ごとの認識は?

在宅勤務について、世界の従業員の52%は「オフィスと同等かそれ以上に生産的である」と回答している。地域ごとに見ると、「中国」「インド」「トルコ」「UAE」の従業員の約40%は「在宅勤務は生産性が低い」としている。

在宅勤務のメリットについては、「ストレスが低下する」(46%)、「運転時間が少なくなる」(40%)、「睡眠時間が長くなる」(30%)などがあげられた。

一方、在宅勤務のデメリットは、「間食が多くなる」(38%)、「運動量が少なくなる」(20%)などであった。

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