ガートナーはこのほど、モノのインターネット (IoT:Internet of Things) に関する市場予測を発表した。これによると、2015年にはインターネットによってつながる49億個の「モノ」が実際に使用され(2014年から30%増)、2020年には250億個に上るという。

同社は、IoTによる全体のサービス投資が2015年には695億ドル、2020年には2630億ドルになると予測している。

バイスプレジデント兼ガートナー・フェローのSteve Prentice氏は、「単に製品やサービスをデジタル化することではなく、新たなビジネスモデルや価値ある提案を創り出すことが、破壊的インパクトや、競争相手への脅威、競争機会となることをCIOは理解しなければならない。企業は、スマートなモノから得られる情報に関して、情報を収集して分析したいという意思と情報の紛失や悪用によるリスクとのバランスを取る必要がある」とコメントしている。

また2017年の終わりまでに、20%の企業はIoTにおけるデバイスやサービスを活用したビジネス・イニシアティブを守るためにデジタル・セキュリティ・サービスを持つようになるという。

リサーチ・ディレクターの池田 武史氏は、「IoTは、従来のITの単純な進化ととらえるのではなく、あらゆる業種のあらゆる職種にこれまでに経験したことのないインパクトをもたらす可能性があるという前提で考えるべき。さらに、これらへの取り組みは、その多くが失敗を伴う試行錯誤となる可能性もあることから、経営陣のリーダーシップをしっかりと発揮すべき状況になるだろう」と述べている。