IDC Japanは10月14日、国内のサービス業におけるタブレットソリューション市場の予測および導入企業における業績変化の調査結果を発表した。

タブレットソリューション市場とは、タブレット本体、導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む市場。サービス業では、飲食店や小売店のレジサービスでタブレット端末が多く使われている。

調査によると、2014年のサービス業におけるタブレットソリューション市場の売上額は、1372億円と2013年より100億程度増えると予測している。2013年～2018年の年間平均成長率は9.7%、2018年の売上額は1974億円と市場は今後も拡大すると見込まれている。

サービス業 資本金規模別 国内タブレットソリューション売上額予測、2013年～2018年(IDC Japan, 10/2014)

サービス業の15.5%がタブレット端末を導入。その中で導入したことによる自己評価への質問は「成果大」が13.3%、「成果あり」が52.6%と、7割弱の企業が一定の成果があったと認識している。

注目したいのはタブレットを導入後の業績の変化だ。「成果大」と回答した企業は平均6.3%、「成果あり」が平均3.3%の伸長が見られた。さらに「成果なし」の企業も平均1.3%増加。サービス業全体ではマイナス成長であるのに対し、タブレットの導入企業は自己評価が高いほど業績が好調であった。

しかし、タブレットを導入後に会社の業績が伸びたと回答した経営層は4.3%と少ない。タブレットが業績アップに貢献したことに実感がない経営層が多いことがわかった。

調査結果を受け、PC、携帯端末&クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山 雅弘は「タブレットの成果が大きいほど業績が良いという正の相関がある。この点が正しく経営層に伝わらないとタブレットの導入を阻む要因になりかねない」と分析してしている。