米アクセンチュアはこのほど、ビッグデータに関する調査結果を発表した。これによると、ビッグデータをビジネスに活用している企業の経営幹部の92%がその効果に満足していると回答し、そのうち82%はビッグデータが企業にとって重要な価値の源泉になると考えているという。

同調査は、日本を含む19ヵ国7つの業界で活躍する企業のCIO(最高情報責任者)、COO(最高執行責任者)、CDO(最高データ責任者)、CAO(最高アナリティクス責任者)、CMO(最高マーケティング責任者)、CFO(最高財務責任者)のほか、ITや分析担当部門の責任者を対象に実施したもの。

調査の結果、経営幹部は自社がビッグデータを活用することで、「新しい収益源を見出した(94%)」、「顧客を囲い込んで獲得した(90%)」、「さらに新しい製品やサービスを開発している(89%)」と回答した。

今後5年間でビッグデータが組織のどのような分野に大きな影響を与えると思うかという問いに対しては、63%の経営幹部が「顧客関係」、58%が「製品開発」、56%が「オペレーション」と回答した。

ビッグデータ活用時の課題としては、「セキュリティ(51%)」、「予算(47%)」、「ビッグデータを活用できる人材の不足(49%)」、「継続的にビッグデータとアナリティクスに対応すること(37%)」、「既存システムとの統合(35%)」が挙げられている。

大企業(年間売上100億ドル以上)では、中小企業(年間売上5億ドル以下)とは異なるビッグデータに対するアプローチをとっており、例えば大企業の経営幹部の67%は、ビッグデータを極めて重要視しているが、中小企業では43%にとどまった。

また、大企業の経営幹部は、中小企業の経営幹部に比べてビッグデータに含まれる内容をより深く理解し、かつより多くのデータソースを利用していることがわかった。ソースの例としては、ソーシャルネットワークから派生するデータ（大企業の経営幹部54%、中小企業の経営幹部29％%が活用）、可視化されているデータ(大企業の経営幹部50%、中小企業の経営幹部29%が活用)や、非構造化データ(大企業の経営幹部49%、中小企業の経営幹部36%が活用）などが挙げられる。

大企業の経営幹部の62%は、ビッグデータについて理解し、ビッグデータを活用したプロジェクトを支援していると回答したが、中小企業の回答は42%だった。

同社は今回の調査レポートを踏まえ、企業および経営幹部がビッグデータ活用プロジェクトから生み出される効果を最大化しつつ課題を軽減させるには、「ビッグデータを取り巻くエコシステムを理解し、機敏に対応する」、「小さく始めて成長させる」、「スキルの構築に注力する」などが必要と提言としている。