IDC Japanは7月23日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む)の2014年第1四半期(1月から3月)の出荷台数実績、および2014年から2018年の市場予測を発表した。

国内モバイルデバイス出荷台数(2013年から2018年) 資料:IDC Japan

2014年第1四半期の国内モバイルデバイスの出荷台数は、前年同期比8.8%増の1,488万台となった。プラス成長の主要因として、Windows XPのサポート終了に伴う特需により、PC出荷台数が大幅に増加したことが挙げられており、今期のPC市場は前年同期比32.8%増の547万台を記録した。

一方、スマートフォン市場は、iPhoneの出荷台数が堅調に推移したが、販売不振が続くAndroid端末に対し、通信事業者が大幅な在庫調整を実施したことで、出荷台数は前年同期比4.4%減の651万台にまで落ち込む結果となった。

タブレット市場は、個人向け市場で低価格タブレットの需要の低迷からマイナス成長となったが、法人向け市場ではiPadの買い替え需要が堅調であること、Windows端末の販売が好調であることから、タブレット全体(eReaderを含む)では、前年同期比7.1%増の219万台となった。

同社は、2014年間ベースでは、PC市場が前倒し需要であったWindows XP特需の反動もあり、マイナス成長に陥る可能性が高いこと、また、スマートフォン市場でも、在庫問題に加え、通信事業者の販売奨励金戦略の見直しにより買い替え需要が低調になりつつあることから、前年比2.3%減の5,497万台(Data Communicationを除く内訳：スマートフォン 2,970万台、タブレット 894万台、PC 1,405万台)を予測している。

一方、2015年は、スマートフォン市場が再度プラス成長に転じ、タブレット市場は引き続き年間ベースで2桁のプラス成長を維持すると見込まれるため、同年は前年比3.4%増の5,684万台(Data Communicationを除く内訳：スマートフォン 3,129万台、タブレット 990万台、PC 1,350万台)に拡大するとしている。