IDC Japanは7月7日、国内小売分野におけるタブレットソリューション市場について、2014年4月に実施したユーザー調査と実績調査をもとに分析を行い、その結果を発表した。それによると、同市場の2014年の売上額は、1338億円と予測。2018年には1633億円に達すると見込んでいる。

この調査は、小売業・飲食サービス業に勤める従業員と経営者を対象に、小売分野におけるタブレット端末の導入状況、意向についてまとめたもの。市場規模については、2013年の国内小売分野におけるタブレットの出荷台数は30万台。タブレット本体や導入に付随する付帯設備、アプリケーション、保守費用などを含むタブレットソリューション市場の売上額は1284億円になることがわかった。

市場の売上高は、2013年～2018年の年間平均成長率を4.9%と見込み、2018年には1633億円に達すると予測。また出荷台数については年間平均成長率を9.5%、2018年には47万台になると予測している。

小売分野 タブレットソリューション市場売上額 資本金規模別 2013年～2018年

同調査において、「業績が昨年より20%以上伸びた」と回答した企業は全体の3.7%。これに対してタブレットを導入し大きな成果を得たと回答した企業では、20.0%の企業が「業績が昨年よりも20%以上伸びた」と回答している。

これについて同社携帯端末&クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「今回の調査から、タブレットを導入した企業は、業績を伸ばしていることがわかった。つまりタブレットによって労働生産性を上げることが可能ということである」と分析。また、タブレットソリューション市場に対しては、多少な業種・職種が存在する小売り業界において「それぞれの特徴を捉え、タブレットの利用目的別にグループ化し、的確な訴求活動を行わないと顧客に響かない」と指摘している。