MM総研は12日、「ITデジタル家電購入意向調査(2014年夏ボーナス商戦編)」の結果を発表した。ボーナスの支給額が増えたことで消費意欲は昨冬よりも高くなっており、ボーナスの使い途として商品・サービスの購入を挙げた人においては、家電の購入が目立って増加した。

夏のボーナスの増減を調査したところ、「横ばい(昨年と変わらない)」と答えた人が47.5%と、全体の半数近くで最も多かった。「前年比1%増~9%増」から「前年比50%増以上」と回答した人は合わせて14.9%。対して「前年比1%減~9%減」から「前年比50%減以上」と回答した人は合わせて5.2%だった。

夏のボーナスの増減

今夏のボーナスで何かしらの購買意欲が「大変上がった」「やや上がった」と回答したのは合わせて14.4%で、「変わらない」と回答したのは65.7%、「大変下がった」「やや下がった」と回答したのは合わせて19.8%。購買意欲が「下がった」人の方が「上がった」人より多かった。しかし、購買意欲が「上がった」人も、昨冬の11.7%から今夏は2.7ポイント増加している。

夏のボーナスでの購買意欲

09年以降の購買意欲の推移

夏のボーナスの使い途の予定を調査したところ、「貯蓄・運用」が最も多く60.6%、続いて多かったのは「商品・サービスの購入」をすると回答した人で35.9%であった。「商品・サービスの購入」をすると回答した人に、購入商品の分野を尋ねたところ、ノートパソコンや薄型テレビ、スマートフォンなどを含む「IT・デジタル家電」と回答したのが34.8%で、昨夏の32.6%から2.2ポイント増えた。特に増加が目立ったのは「キッチン家電、生活家電」で、今夏は12.6%となり、昨夏の6.4%から6.2ポイント増加した。

夏のボーナスの使い途

「IT・デジタル家電」の項目ごとに購入意向を調べたところ、今夏は薄型テレビとノートパソコンが最も多く、9.2%。特に薄型テレビは昨夏から3.7ポイント伸びた。MM総研は4K放送の開始とサッカーワールドカップの影響だと分析している。

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