JR東日本は11日、アップル製タブレット「iPad Air」「iPad mini Retina ディスプレイモデル」計14,000台を、現場業務に導入したと発表した。これまで主要駅や乗務員(運転士・車掌)にタブレット端末を配備し利用者の案内や輸送障害時の対応に活用してきたが、今回メンテナンス部門や建設部門にタブレット端末を追加導入する。

利用用途は図面・マニュアル類の電子化のほか、現場と事務所間の連携強化、輸送障害時の状況共有など。特に現場と事務所間で画像や音声、位置情報などのリアルタイムな共有を重視し、障害発生時などで利用者への円滑な情報提供と早期普及に役立てる予定だ。

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