情報処理推進機構

情報処理推進機構(IPA)は6月4日、「ウェブ閲覧やファームウェア更新でのウイルス感染に注意：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において2014年5月末から6月にかけて複数の企業のWebサイトが改竄されたことに触れ、Webサイトを閲覧すること、または正規のソフトウェアを装ったソフトウェアをダウンロードして実行することでマルウェアに感染するといった事態が発生していたことを伝えた。脅威の対象となった企業は旅行代理店、パソコン周辺機器メーカー、ブログサービス、ゲーム関連などと説明がある。

こうした脅威の被害はこれまでも存在していたが、日本の複数の企業が標的となり実際にマルウェアを配布するために利用された点に注意が必要。信頼していたWebサイトが脅威の対象となるマルウェアの配布元となった場合、配布されているソフトウェアが適切なものであるかどうか考えずにダウンロードして実行してしまうという問題がある。

IPAではこうした問題の影響を受けないために、オペレーティングシステムやブラウザプラグインなどのソフトウェアを常に最新の状態にアップデートすること、セキュリティソフトウェアを導入してマルウェアの感染を防止することをなどを推奨している。また、自身の環境がマルウェアに関連していないかどうかセキュリティソフトウェアを活用してチェックし、感染している場合には駆除することを推奨している。