ディスコは、就職活動中の大学生1,650人と、全国の主要企業8,758社の採用担当者を対象に「ブラック企業についての考え」に関するアンケートを実施した。

自社をブラック企業だと思う就活生の存在

まず、企業の採用担当者に「自社をブラック企業だと思う就活生」がいると思うかを尋ねたところ、最も多い回答は「ほとんどいない(ごく一部)」(38.4%)だった。一方、「大勢ではないが一定数はいると思う」は20.6%、「大勢いると思う」は1.9%だった。

企業の採用担当者と学生を対象に、「ブラック企業」だと思う条件について尋ねたところ、最も多い回答は、採用担当者・学生とも「残業代が支払われない」だった。最も両者の差が大きかった条件は「給与金額が低すぎる」で、採用担当者24.2%に対し、学生では48.3%で倍の差が見られた。

「ブラック企業」だと思う条件

ブラック企業となる目安の「30歳の大卒総合職の年収」について聞くと、人事担当者・学生ともに最も多い回答は「300～400万円未満」だった。「1カ月の残業時間」が何時間を超えたらブラック企業になると思うかという問いでは、採用担当者で最も多いのは「100～120時間未満」、学生では「40～60時間未満」が最多となっている。

ブラック企業になると思う目安(1カ月の残業時間)

次に、学生を対象に「ブラック企業」だと思う企業の就職試験を受けるかどうかを学生に尋ねたところ、62.5%が「受験しない」、32.3%が「場合によっては受験する」と回答した。

採用担当者からは「あいまいな情報が交錯する現状に懸念している」という意見とともに「自分の目でしっかりと企業を見てほしい」というコメントも多く寄せられた。