内閣府は17日、2014年3月に実施した消費動向調査の結果を発表した。本調査によれば、3月末におけるスマートフォンの普及率(所有している世帯の割合)は54.7%で、5割を超えた。タブレット端末の普及率は20.9%。
また、スマートフォンの100世帯あたりの保有数量は101.5台、スマートフォン以外は128.3台と両者とも100を超えている。タブレット型端末の100世帯あたりの保有台数は26.2台で、およそ4世帯に1世帯がタブレット端末を所有している計算になる。
|
|
主要耐久消費財の普及状況 |
主要耐久消費財の保有状況 |
なお、スマートフォン以外の携帯電話の普及率は73.7%と、依然としてスマートフォンをしのぐ割合。スマートフォンとスマートフォン以外をあわせた携帯電話全体の普及率は93.2%であった。
調査世帯は、全国の世帯のうち、外国人・学生・施設等入居世帯を除く約5,061万世帯(平成22年国勢調査)。スマートフォンとタブレット端末は今回の調査から主要耐久消費財(長期にわたって使用される商品)の品目に加えられた。
