米Intelは4月15日(現地時間)、2014年第1四半期 (1月-3月)決算を発表した。データセンター向け事業が好調な伸びを維持する一方で、主力であるパソコン向けプロセッサが縮小するという近年の傾向が繰り返された。そうした中、今回の決算発表から同社は、新たな勢力拡大分野となるInternet of Things (IoT)とモバイル＆コミュニケーションのグループ別の数字を公表し始めた。
3月期の売上高は127億6000万ドルで前年同期比1%増だった。純利益は19億5000万ドル(1株あたり0.38ドル)で5%減。減益になったものの、１株利益が市場予想(0.37ドル)を上回った。粗利益率は60%で、12月期決算発表時の予測(59％)を上回った。
事業グループ別では、PCクライアントグループの売上高が79億4000万ドルで前年同期比1%減。デスクトッププラットフォームは販売数が横ばいで、平均販売価格が4%増。ノートブックプラットフォームは販売数が2%増で、平均販売価格が8%減だった。Windows XPのサポート終了直前の駆け込み需要が期待されたが、その影響は落ち込み幅を縮小する規模にとどまった。
サーバ向けプロセッサを扱うデータセンターグループは、売上高30億9000万ドルで前年同期比11%増と二桁の伸びを達成した。プラットフォーム販売数が3%増、平均販売価格が8%増と好調だった。
Internet of Thingsグループは売上高4億8000万ドルで、前年同期比32%増。モバイル＆コミュニケーションズ・グループは売上高1億6000万ドルで61%減。ソフトウエア＆サービスグループは売上高5億5000万ドルで6％増だった。
CEOのBrian Krzanich氏は「データセンターが堅調な伸びを示し、PC事業も改善の兆しを見せた」とコメント。1-3月期のタブレットプロセッサの出荷数は500万個。2014年のタブレット向け4000万個という目標に向けて「力強く前進した」とアピールした。
2014年第2四半期(4月-6月)については、売上高130億ドル(±5億ドル)、粗利益率を63%(±2%)と予測している。
