日本ラドウェアはこのほど、Eコマースサイトのパフォーマンスに関する調査レポート「State of the union Fall 2013年」を発表した。

同レポートは、米国のEコマースサイト500社を対象として四半期ごとに実施されているWebサイトパフォーマンスの現状調査の結果をまとめたもの。

同調査では、Webページのサイズは現在も増加し続けており、それにともなってページの表示速度が遅くなっていることがわかっている。Webページが操作可能になるまでに要する時間について、同社は3秒が理想としているが、調査の結果、中央値は5.3秒で、今年夏の調査結果より低下した。

Webページが操作可能になるまでにかかる時間(発表資料より)

Webページの肥大化によって、Internet Explorer / Firefox / Google Chromeの3大ブラウザすべてにおいて、パフォーマンスが低下傾向にあるという結果も出ている。同社は、Webパフォーマンスの向上や最適化の手法は飽和点に近づいており、ブラウザの開発スピードはWebページの要求に追いついていないとしている。

このような現状でWebサイトオーナーが行うべき事柄として、同社は以下の12項目を挙げている。

  1. JavaScriptとCSSを統合する。
  2. 画像をスプライト化する。
  3. テキストと画像を圧縮する。
  4. 「折り目より下部分の」コンテンツのレンダリングを先送りする。
  5. フィーチャーコンテンツが早めのタイミングで高速でロードされるよう最適化する。
  6. フィーチャーバナーのデザインとCall To Actionリンクの配置場所を再検討する。
  7. 画像ファイル形式を再考する。
  8. プログレッシブJPEGを使用する。
  9. コードを小型化する。
  10. 重要でないスクリプトのロードと実行を先送りにする。
  11. さらなる改善のためにAJAXを使用する。
  12. コンテンツデリバリネットワークを使用する。

同レポートは日本ラドウェアのWebサイト(PDF)から閲覧できる。