国内のタブレットOSシェアはiOSが46%、Androidが43%に - MM総研

MM総研は11月7日、2013年度上期(4月～9月)の「国内タブレット端末出荷概況」を発表した。

出荷台数の総数は342万台で、前年同期比77.2%の増加となった。ただ、2012年度下期の出荷台数375万台から8.8%の減少となっている。MM総研は減少した理由について「2012年度下期は画面サイズ8インチ未満のモバイルタブレットが数多く登場し市場が急拡大した」「スマートフォン需要が堅調に推移していることに伴うタブレット端末の買い控え」の2点を挙げている。

メーカー別の出荷台数では、Appleが157.9万台を出荷し、7期連続でシェア1位を獲得した。2位はASUSで56万台を出荷し、シェアは16.4%。自社ブランドのほか、Googleとの共同開発タブレット「Nexus 7」も手掛けている。3位はソニーで8.6%、4位は富士通で4.4%、5位はシャープで4.1%となっている。

タブレット端末のOSシェアはiOSが46.2%で1位、次いでAndroidが42.8%となり、Windowsは11.1%にとどまっている。iOSはシェア1位をキープしているものの、OSシェアの過半数を割り、前回よりもAndroidとの差が縮まっている。

2013年度下期の出荷台数は418万台になると予測しており、前年同期に比べて11.5%の増加になるという。2013年度通期では、760万台で前年度に比べ33.8%増の予測。

下期は、モバイルタブレットの新製品による需要喚起やNTTドコモがiPadを取り扱うかが注目ポイントだとしている。また、Windowsタブレットもシェアが拡大しつつあり、法人市場における普及拡大が鍵になるとMM総研は分析を行っている。

今後の通期予測では、2014年度が880万台、2015年度は970万台、2016年度は1020万台になるとしている。