ファンの数、プロ野球は増加・Jリーグは減少。好きな選手はあの人が10連覇!

 

全体の8割がスポーツに関心あり

マクロミルと三菱UFJリサーチ&コンサルティングはこのほど、共同企画「2013年スポーツマーケティング基礎調査」の調査結果を発表した。同調査は全国の15歳(中学生を除く)~69歳のマクロミル調査専用パネルに対し、9月20日~24日に実施。男性1,000名、女性1,000名から回答を得た。なお、同様の調査は2004年から開始。本調査が10回目となる。

スポーツ参加市場規模は約2.6兆円に縮小

スタジアム観戦市場のみ増加

調査では、「スポーツをすること」もしくは「スポーツを見ること」を好きな人が全体の8割をしめた。また「することも見ることも好き」という人が3割弱あり、「見ることが好き」という人が4割弱となった。

スポーツ用品の購入、スポーツ施設利用・会費・スクール料、スポーツのスタジアム観戦など、過去1年間のスポーツ活動への参加にかかる支出を対象とした「スポーツ参加市場規模」は2兆5,861億円で、2012年調査に比べ約3,600億円減少した。なかでも「施設利用・会費市場」の減少が大きいのに対し、「スタジアム観戦市場」は7.2%増加していた。

スポーツ関連メディア市場は2,297億円で、昨年より21%減

スポーツ関連メディアへの出費はほとんどの項目で減少

スポーツ関連の「書籍、雑誌、ハンドブック等」「CD、DVD」「有料放送」「インターネット有料配信」「ゲームソフト」の5種類のメディアに対する支出状況については、過去1年間に支出を行った人は19.6%。昨年の24.4%から大きく減少した。項目別にみても、ほぼ全ての項目で昨年より支出した人が少なかった。「スポーツ関連メディア市場規模」の推計は2,297億円で、前年比21.3%減となった。

最も好きなのは野球。自分でするスポーツはウォーキング

よく行っているスポーツは「歩く、走る」

「最も好きなスポーツ」は10年連続「野球」が1位で、「サッカー」との差が、昨年の0.6ポイントから5.3ポイントへと大きく拡大した。同様に、「よく観るスポーツ」で昨年1位だった「サッカー」は6.2 ポイント下げ、「野球」が「サッカー」を逆転した。

何らかのスポーツをしている人は52.0%で昨年から横ばい。「行っているスポーツ」「今後したいスポーツ」で最も多いのは「ウォーキング」となった。「行っているスポーツ」では、「自転車」が昨年の8位から4位にあがった。また、「今後したいスポーツ」では「ハイキング・登山」が昨年の6位から4位にあがった。

プロ野球ファン人口は3,448万人に増加。Jリーグは減少

東北楽天ゴールデンイーグルスの人気が上昇

日本のプロ野球チームを応援している人は39.5%で、昨年から3.1ポイント増加した。プロ野球ファン人口の推計は3,448万人(昨年比232万人増)だった。球団別に見ると、東北楽天ゴールデンイーグルスのファンが増加し12球団中4位に。1位は868万人で読売ジャイアンツ、2位は557万人で阪神タイガースだった。

他のスポーツでは、サッカー日本代表のファンは4,063万人(昨年比354万人減)。昨年までワールドカップやロンドン五輪の活躍でファンが多かった、なでしこジャパンのファンは2,392万人(昨年比1,682万人減)と大幅に減少した。Jリーグのチームを応援している人は 1,216万人(昨年比30万人減)で減少が続いていた。

スポーツブランドでは、アディダス、ナイキの海外ブランドが人気

60歳代ではナイキが1位。他の世代はすべてアディダスが1位

「好きなスポーツブランド」は、昨年から変わってアディダスが48.7%で1位となった。ナイキが僅差で2位となり、アシックス、ミズノの日本ブランドがそれに続く。上位5ブランドの顔ぶれは過去4年同じ。

年代別にみると、海外ブランドのアディダス、ナイキは年代に関わらず支持されている。日本ブランドのアシックス、ミズノは年齢層が高くなるにしたがって支持が多くなる。ランニング、アウトドア等で有名なニューバランスは、昨年から引き続いて6位だった。

好きなスポーツ選手は10年連続でイチロー選手が1位

ここ3年間ではイチローと浅田真央が強い

「好きなスポーツ選手」では、10年連続でイチロー選手が1位となった。昨年はロンドンオリンピックで活躍した選手が上位に入ったが、今年は開幕から連勝記録を重ねた田中将大選手(東北楽天ゴールデンイーグルス)が3位に入った。

東京でのオリンピック開催に賛成が6割以上

東京オリンピック開催に反対の人は12.5%

「東京でのオリンピック開催についての考え」を聞いたところ、64.3%が賛成と回答した。賛成の理由を聞いたところ、「日本に元気を与えられるから」が7割弱と最も多く、「経済が活性化するから」が続いた。一方、反対の理由は「他に税金を使うべき用途があるから」が8割強と最も多くなった。

調査の詳細は「マクロミルのリサーチデータ」を参照のこと。

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