教科書会社12社と日立ソリューションズは5日、次世代デジタル教科書の共通プラットフォーム開発に取り組むために、コンソーシアム「CoNETS」を発足したと発表した。取り組みを行う教科書会社は大日本図書、実教出版、開隆堂出版、三省堂、教育芸術社、光村図書出版、帝国書院、大修館書店、新興出版社啓林館、山川出版社、数研出版、日本文教出版の12社で、日立ソリューションズはシステム面でサポートする。

デジタル教科書コンソーシアム「CoNETS」

平成23年度の文部科学省の調査によると、デジタル教科書は、2005年に国内で初めて商品化され、2011年度時点では、小学校の29.4%、中学校の17.3%に、指導者用デジタル教科書が導入されている。その後も、デジタル教科書と電子黒板は普及の一途を辿っている。

2013年の高度情報通信ネットワーク社内推進戦略本部の調査によると、2010年代には、1人1台の情報端末配備など、全ての小学校、中学校、高等学校、特別支援学校で教育環境のIT化を実現しようという動きがあり、新しい学習スタイルが始まる兆しがある。

しかし、デジタル教科書は、映像や音声による学習意欲の向上や、先生と児童・生徒の学習情報の共有化、学習目標の焦点化など、紙の教科書にはないメリットが実証される一方で、各社デジタル教科書の操作性の違いや、学習スタイルの多様化による先生や児童・生徒の戸惑いなど、様々な課題が表面化しているという。

従来までのデジタル教科書

その課題を解決するためにCoNETSを発足。「CoNETS」とは、「Connecting to Next Education for Teachers and Students」の略で、先生と子どもたち、そして、教科書に携わる者が「未来の教育」に向かってひとつになる、という想いがこめられている。コンソーシアム「CoNETS」が次世代デジタル教科書の共通プラットフォームを実現することで、教科や学年を超えた新たな学びが生まれる。

これまで、教科や教科書会社によって異なっていたデジタル教科書の操作性を統一し、様々な端末で使用できるマルチプラットフォームを開発することで、デジタル教科書のスタンダードを目指すと担当者は言及している。

CoNETSのプラットフォームについて

今後は、次世代デジタル教科書の共通プラットフォームについて、より多くの教科書会社に呼びかけ、同システムでの配信・運用を可能にする予定としている。そして、2015年4月の小学校の教科書改訂時をスタートに、2016年に中学校、2017に高等学校の順で、製品をリリースしていく計画となっている。

同団体は、教科書づくりで培ったノウハウで、デジタル教科書の新たな可能性をカタチにし、これからも子どもたちの学びと教育現場をサポートしていく。