日立、POSとソーシャルを組み合わせて分析する「流通分析ソリューション」

日立製作所(日立)は3月1日、POSデータの分析や会員情報を活用した顧客データ分析ほか、Twitterといったソーシャルネットワーク上の情報活用を実現し、販売戦略や商品企画などの立案を支援する小売業向け「流通分析ソリューション」を、6月1日から提供開始すると発表した。

「流通分析ソリューション」では、売上や在庫数だけでなく、在庫や廃棄といったロス改善策や荒利(粗利)率向上策、優良顧客を意識した品揃え策など、実業務の改善につながる各施策の立案などを支援する「商品分析システム」、RFM分析やデシル分析をはじめさまざまな分析手法によって会員情報を分析し、会員への必要なアプローチ施策の立案を支援「顧客分析システム」、POSデータとソーシャルネットワーク上の情報と組み合わせて分析し、予測した売れ筋商品の販売企画の立案などを支援する「ソーシャルメディア連携システム」が提供される。

特徴として、「流通分析ソリューション」のデータ処理基盤部分に、従来製品比約100倍のデータ検索性能を有する「Hitachi Advanced Data Binder プラットフォーム」が適用されており、データマートの作成処理時間が削減のほか、POSデータの分析では、売上や在庫数だけでなく、時間や分類といった切り口の分析が可能となっている。

「流通分析ソリューション」の概要図

また、同社によると、ビッグデータ利活用に関する専門家「データ・アナリティクス・マイスター」を結集して設立した専任組織「スマート・ビジネス・イノベーション・ラボ」が中心となり、同ソリューションを活用した新たなビジネス価値を創出する取り組みを支援するとしている。

価格はいずれも個別見積りで、提供開始時期は「商品分析システム」が6月1日、「顧客分析システム」と「ソーシャルメディア連携システム」が9月2日となっている。

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