備蓄本数はやや回復傾向にあるもののまだ不十分?

キリンビバレッジは27日、全国の小学生の子どもを持つ母親800名に対し実施した「震災後の水分補給とストックに対する意識調査」の結果を公表した。同調査は、2月1日から5日にかけて、全国の小学生の子どもを持つ30歳から49歳までの母親800名に対してインターネットアンケートで実施した。

半分の家庭は水の備蓄がゼロ

東日本大震災から半年後の2011年夏に比べ、常にミネラルウオーターを備蓄している人のストック量は2リットルのペットボトル換算で2本近く減り、同調査では7.91本となっていることがわかった。また「ミネラルウオーターの備蓄をしていない」という家庭は49.3%あり、震災前より減ったものの、現在でも半数近くいることがわかった。

水を備蓄しない人は震災直後からほぼ横ばい傾向

最も期限切れを起こしやすい備蓄品は「水」

備蓄品の中で、最も期限切れを起こしていたのは昨年と同様で「水」という結果になり、14.8%の人が経験していた。一方、期限切れした水は1人あたり777.7円と昨年よりも404.4円減少しており、大量のストックを一度に無駄にする人は少なくなりつつあるようだとしている。

「Q消費する前に期限が切れてしまった備蓄品はありますか?」

米、菓子、パン、調味料など嗜好性の高い食品が「ムダ」を起こしやすい傾向に

災害時の備えに水を備蓄する人が急増

現在、東日本大震災前よりも水の備蓄と消費が増えたという人にその理由をたずねたところ、およそ95%が「災害時の備え」と回答した。その割合は年々高まる傾向にあり、ライフラインとしての水の重要性が認識されていることがうかがえたという。

次なる震災への危機感が高まっている傾向か?

同社のWEBサイトでは、災害時に備えた家庭での水や食材などの内容や適正な備蓄量を確認できる「スマートストックチェッカー」を開設している。