レジェンダ・コーポレーションは13日、2013年4月入社の就職を希望する大学生・大学院生(以下、学生)に対して実施した就業意識に関する調査結果を発表した。同調査は、1月16日～28日の期間にインターネット上で行われ、707名(男性386名、女性321名)から有効回答を得た。

まず、会社から社員への公平な給与支払いとは、「働いた時間」と「成果や能力」のどちらに対して支払われるものだと思うかを聞くと、78.7%が「成果や能力」(「成果や能力」23.8%、「どちらかというと成果や能力」54.9%)と回答。一方、「働いた時間」は21.3%(「働いた時間」4.2%、「どちらかというと働いた時間」17.1%)となった。

成果(実績や能力)により給与の差ができるのは、入社して何年目からが適当だと思うかを尋ねたところ、最も多かったのは「3年目」で40.6%。以下、「2年目から」が16.1%、「1年目から」と「4年目から」が同ポイントの12.0%、「5年目から」が11.2%、「6年～10年目」が6.9%と続いた。男女別に見ると、「3年目から」と答えた割合は、男性が34.2%だったのに対し、女性はほぼ半数の48.3%に上った。

実績や能力の違いで、給与や賞与に差ができるのは、入社して何年目からが適当だと思いますか?(出典:レジェンダ・コーポレーションWebサイト)

英語を話せる社員への報奨金・インセンティブの賛否について質問すると、87.2%が「賛成」(「賛成」33.9%、「どちらかというと賛成」53.3%)と回答。それに対して、「反対」は12.7%(「反対」3.1%、「どちらかというと反対」は9.6%)にとどまった。