市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは、2012年1月～6月に生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の調査を実施。このほど、調査結果について発表した。

同調査では、生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場を、自己血糖測定器、電子血圧計、歩数計・活動量計、電子体温計などの「ホーム／パーソナル用途の生体計測機器市場」と、業務用PHR(生涯型電子カルテ)・支援サービス、緊急通報・見守り・在宅ケア支援などの「連携するICT(情報通信技術)支援サービス市場」に分け、企業へのヒアリング調査および文献調査を行った。

ホーム／パーソナル用途の生体計測機器市場は2020年に約1,220億円規模に

まず、ホーム／パーソナル用途の生体計測機器市場では、2011年に約1,050億円、その後ゆるやかに拡大し、2020年には約1,220億円の市場になると予測。自己血糖測定器や電子血圧計は、高齢者人口の増加、生活習慣病患者・予備軍の増加と連動して市場が拡大。活動量計や基礎体温計も今後堅調に拡大すると見ている。また、睡眠計、BMI(体格指数)、自律神経モニタリング技術、レーダー型機器、排尿センサーなど、新たな技術がホーム／パーソナル領域で市場を形成。ICT支援サービスとの連携によって、予防・生活支援・疾病管理・在宅ケアなどの用途で重要な役割を果たすようになると予測している。

生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の将来予測(単位：億円)

連携するICTサービス市場は、2020年には約1,400億円規模に拡大

続いて、連携するICTサービス市場は2011年で約350億円、その後、モバイル版サービスがけん引することで2020年には約1,400億円市場になると予測。その理由として、2013年以降、スマートフォンや計測機器が急増し、新サービスも増加して市場が拡大すること、そして消費者向けサービスの8～9割はスマートフォンやタブレット端末を中核インターフェースとして運用されることを挙げている。また、生体計測技術が生活支援、ネットワーク型の健康ゲーム、研究開発支援、マーケティング支援などのサービスと連携して新しい市場が創出され、2020年まで拡大を続けると見ている。

※ヒアリング企業は、アメアスポーツジャパン、エー・アンド・デイ、NTT アイティ、オムロンヘルスケア、キャットアイ、キューオーエル、KDDI、コンティニュア・ヘルス・アライアンス、スリープウェル、テルモ、トッパン・フォームズ、日本マイクロソフト、富士通、ポラール・エレクトロ・ジャパン、三菱化学、ユニオンツール。