ジャパン・マーケティング・エージェンシー(JMA)と三井住友建設は、JMA-WEBモニターより抽出した一般生活者を対象に、「震災一年後生活意識調査」を実施した。 調査対象者は、15～59才の一般男女800名(関東400名/関西400名)。 調査実施期間は、5月23日～24日。

震災後1年以上が経った現在、エネルギー関連をはじめ、今なお解消されない不安や、節約/消費に対する意識が明らかとなった。

日本のエネルギー不安は解消されたか。「そう思わない」が95.5% 　

エネルギーの不安解消については、「そう思わない」が95.5%と、依然として不安は解消されていないことがわかった。具体的な考え方としては、「地熱発電に力を入れるべき」(54.5%)など、自然エネルギーに対する待望の気持ちと、「家庭での電力使用量が気になる」(53.8%)、といった各家庭・個人レベルでのエネルギーに対する意識が上位に挙った。

ほとんどの人が、エネルギー不安は解消されていないと感じている

「現在の不安意識」では、「新たな大型地震の発生」が65.5%と最多

現在不安に感じていることとしては、「新たな大型地震の発生」が65.5%ともっとも多く、依然として地震が強い不安要素となっている。一方で「電気料金の値上げ」「生活や収入の見通し」「増税」といった家計を直撃する要素も上位となっており、より身近なものへの不安意識が高い傾向も見られる。震災後に購入したものとしては、LED電球購入者が20%となるなど、解消されない不安に対し、自己防衛的な行動・消費が進んだものと考えられる。

3分の2の人が、「新たな大型地震」を不安に感じている