「三井のリハウス」を展開する三井不動産リアルティは、未就学の子ども1人を持ち、自己物件を所有していない一都三県在住の男女516名を対象に、「子育て世代の"住みかえ"に関する意識調査」を実施した。調査期間は4月17日～19日。調査の結果、約6割が自然の中で子どもをのびのびと育てられる「郊外派」であることがわかった。
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「子育てを考えたときの、理想の住みかえ先のイメージはどっち？」 |
今回の調査は、住宅の第一次取得者となる割合の高い、子育て世代を対象に実施した。家族形成の意向を持つ、比較的若い世代の理想の子育て環境としては、約6割が自然環境に恵まれた郊外を選択。教育環境が整った都心を上回っている。また、住まいの購入については約8割が検討しており、子供の成長をきっかけとして、住まいの購入を考えはじめる子育て世代の実態が明らかになった。
住まい選びにおいては、父親は物件の「適正な価格」や「治安の良さ」など、堅実な項目を重視する一方で、母親は「日照や風通し」、「耐震性」など、住まいの性能に重きを置く傾向にあることがわかった。
また、夫婦いずれかの両親との同居、もしくは近居に対する意向を尋ねたところ、過半数が同居もしくは近居を検討。最も当てはまる理由としては、育児サポートではなく、親の安否を気遣って、同居、近居を検討していることがわかった。特に女性においては、東日本大震災後、56.6％が夫婦いずれかの親の近くへ住みかえを考えるようになったと回答している。
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