IDC Japanは6月6日、国内におけるインストールベースのサーバ稼働台数を発表した。これによると、2011年の国内サーバ市場における稼働台数は242万2,000台で、前年から1.1%増加したという。

稼働台数には、2011年に稼働開始した富士通の「京」が含まれており、「京」を除いた場合の稼働台数は前年から2.2%減の234万3,000台となる。

国内サーバ インストールベース稼働台数(2003年～2011年) 資料:IDC Japan

プロダクト別の稼働台数は、2000年以降のピークの稼働台数に対して、メインフレームが25%の規模に減少し、ビジネスサーバが4%の規模に激減している。RISC&IA64サーバは、「京」を除外した場合、ピークの稼働台数から半減している。

同社では、国内サーバ市場で、メインフレームやビジネスサーバーのオープン化とRISC&IA64サーバの集約化が進んだ結果、これらのプロダクトではインストールベースの稼働台数が大幅に減少していると指摘している。

ベンダー別の稼働台数シェアでは、NECがトップを獲得した。第2位以降は、Hewlett-Packard、富士通、デル、IBM、日立製作所となっている。

2011年 国内サーバ インストールベース ベンダーシェア 資料:IDC Japan

インストールベースの稼働台数予測では、2011年～2016年に年間成長率マイナス0.7%で減少し、2016年の総稼働台数は233万3,000台とされている。メインフレーム、ビジネスサーバ、RISC&IA64サーバは減少傾向が継続するが、x86サーバの稼働台数は小幅な減少に収まるという。