IDC Japanは4月11日、2011年に実施した調査および取材をもとに行った、クライアント仮想化市場のクライアント仮想化ソフトウェアカテゴリー別ROI(投資対効果)の算出・分析の結果を発表した。同調査は、クライアント仮想化導入実績のある企業のIT管理者957人を対象にWebを介して実施したもの。

これによると、クライアント仮想化製品の平均のROIは325.2%、投資の回収期間は13.3ヵ月だった。これはクライアント仮想化製品を使用することにより、投資に対して3年間で3倍以上の効果が得られ、およそ1年1ヵ月で投資コストが回収可能になることを意味している。

1人当たりの初期投資額は25万7,837円、効果は67万6,870円だった。エンドユーザーがクライアント仮想化を使用する時間の割合は、1日8時間勤務と想定した場合、52.0%(約4時間以上)に達する結果となった。クライアント仮想化製品の導入による、エンドユーザー、IT管理者/ITスタッフ、企業全体のそれぞれの効果の改善率の平均値は、26.8%、28.5%、19.3%となった。

国内クライアント仮想化製品全体 ROI分析データ　資料:IDC Japan

カテゴリー別のROIは「プレゼンテーション仮想化」が378.5%と最も高く、これに「アプリケーション仮想化」(376.3%)、「イメージストリーミング」(323.6%)、「ブレードPC」(339.9%)、「その他のクライアント仮想化」(327.8%)と続く。

「デスクトップ仮想化」が315.2%と同カテゴリー別では最も低い結果となったが、クライアント仮想化の複数のカテゴリ―製品を併用しているユーザー企業が多いため、同社では「併用割合を加味したうえでユーザー企業ごとに投資対効果を検証する必要がある」としている。