IPA、中・大規模事案における非ウォーターフォール型開発の調査結果を公開

独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は3月28日、中・大規模の開発プロジェクトにおける非ウォーターフォール型開発の成功要因などをまとめた報告書「非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査」を公開した。

システム開発における一般的な開発手法であるウォーターフォール型開発は、開発前にシステムの要件を確定させることが前提となっているため、前提とされた条件に変更が生じた際に対応が困難になるというデメリットがある。一方、アジャイル型開発をはじめとする非ウォーターフォール型開発は状況にあわせた柔軟な対応が可能になる反面、メンバー間の密接なコミュニケーションが必要となることから、主に小規模プロジェクトで採用される傾向にあるという。同機構は2010年度から非ウォーターフォール型開発の適用領域拡大を目的に事例調査を行っており、今回の調査では、中・大規模プロジェクトの事例を検証している。

中・大規模プロジェクトにおける非ウォーターフォール型開発の採用理由(発表資料より)

今回公開された調査報告書によると、中・大規模プロジェクトに非ウォーターフォール型開発が採用される際の理由として、最も多いのは「案件が固められない」だという。採用の結果については「うまくいった」「かなりうまくいった」と考えている人が約4割で、約6割は「うまくいかなかった部分もある」と考えている。

また、中・大規模プロジェクトにおける非ウォーターフォール型開発の成功要因として、「職能別もしくは機能別によるチーム編成」「メンバー全員を集めて実施する反省会」「テレビ会議やチャットによるリアルタイムコミュニケーション」などが挙げられている。

調査報告書は160ページからなり、概要を37ページでまとめた「調査概要報告書」とあわせて、同機構のWebサイトからダウンロードできる。

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