富士通は1月4日、富士通の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズと共同で、地中熱を採熱するシステムをグループで初めて長野工場(長野県長野市)に導入し、1月上旬より運用を開始すると発表した。

同システムは、工場敷地内の道路の地中に採熱管を埋め込み地中熱交換器を形成、そこで得た地中熱を熱源としてヒートポンプチラーで温水を製造、24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備に供給する。

温水の熱源として地下水を直接利用するのではなく、地中熱のみを利用する点を特徴とする。採熱管は最新型の波付同軸二重管方式を採用することで採熱性が高められているほか、柔軟性に優れた素材により地震による破損が小さいというメリットを有する。

富士通が長野工場に導入する「地中熱採熱システム」の仕組み

安定性・コスト性に優れた地中熱を利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47キロリットル、CO2排出量を年間約120トン削減すると見込まれている。

同社では今後、同システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、富士通グループの拠点への横展開を検討していく。