テュフ ラインランドはこのほど、電気自動車に関する国際意識調査を行い、その結果を報告した。対象は世界12カ国(中国、デンマーク、ドイツ、フランス、インド、イスラエル、イタリア、日本、ポルトガル、スペイン、英国、米国)のドライバー。

同調査において、「今後5年以内に電気自動車を購入したい」と回答した人の割合は、インドが最も多く92%。次いで中国(88%)、イタリア(85%)が続く。同社の運輸・交通部門担当上級副社長であるトマス・アウベル氏はこれを「意外な結果」であるとし、有力な自動車市場であるインド・中国の意向が「市場に大きな影響を与える」要因となると述べている。

電気自動車と聞いて思い浮かぶ自動車メーカーについて尋ねたところ、トップはトヨタ。全体の34%が、購入するならトヨタを選択すると回答した。そのほか、ホンダ(17.2%)、フォルクスワーゲン(15.9%)、日産(14.6%)、フォード(11.7%)、ルノー(11.5%)などが続いた。また、電気自動車技術に関して最も開発が進んでいる国についても、日本(53%)、ドイツ(42%)が挙げられた。

同社では、再生可能エネルギーからの電力利用に対する考えや、電気自動車を購入する主な理由、購入阻害要因などの回答から、電気自動車に対する意見を「全面的に賛成」「どちらかというと賛成」「どちらかというと反対」「反対」の4つに大別した。

それによると、電気自動車を肯定的にとらえる声はインド、中国、イタリアに多い。運転習慣のスタイルが電気自動車に適していること、電気自動車に関する十分な知識や高い環境意識があること、低価格志向であることなどの要素が特徴だという。また、「どちらかというと賛成」という回答は英国・ドイツ・スペイン・フランスに多く、「どちらかというと反対」は主にポルトガル、イスラエル、米国のドライバーに見られた。

一方、高圧電流を使うことに「反対」という意見の大半はデンマークと日本の回答者によるものだった。同社の分析では、両国のドライバーの運転スタイルは電気自動車の持つ特徴と相反するものであり、電気自動車の安全性に対する懸念がある一方で、環境意識は高くないことが特徴であるとしている。