IDC Japanは11月17日、国内オープンソースソフトウェア(OSS)利用実態調査結果を発表した。それによると、OSSを導入している国内企業は11.6%、導入を検討している企業は11.4%という結果だった。

導入分野に関しては、すでに実施済みのプロジェクトでは「Apacheを使用したWebサイトの開発」(26.7%)、「Linuxサーバーの新規導入」(25.7%)、「OSSのメールサーバーソフトウェアの導入」(21.9%)という順。実施を検討しているプロジェクトでは「OSSのオフィスソフトウェアの導入」(20.6%)、「WindowsサーバーからLinuxサーバーへの移行」(17.5%)、「Linuxデスクトップの導入」(16.4%)という結果だった。IDC Japanでは、「Webやメールサーバーなどのサーバー環境でのOSS導入からデスクトップ環境へ導入が広がってきている」と説明している。

OSSに関するプロジェクトの実施状況

導入メリットについては、半数近くが「導入コストの削減」と回答。そのほか、「運用コストを削減することができる」、「ベンダー依存から解放される」、「ソフトウェアの選択肢が拡がり、自社に最適なものを探すことができる」などが上位に入っている。

一方、懸念材料としては、「緊急時のサポート対応が迅速にできない」と「バージョンアップなど将来のプロダクトが見えない」、「使用するOSSとそのコミュニティがいつまで存続するか分からない」が挙げられている。これを踏まえ、IDC Japanは、「OSS活用提案に際しては、ユーザーのニーズに合致したOSSの選定、サポートメニューの明瞭化が重要」と結んでいる。