BCNは5日、2010年7月度の3D対応製品販売実績を発表した。同社は、全国の量販店23社の日次配信データをデイリーで収集し、市場動向を分析したニュースなどを配信するBCNランキングを公表している。

7月の3D対応製品の販売台数構成比を集計したところ、構成比が最も高かったのはレコーダーで、台数2.9%、金額4.7%だった。3D比率が高い要因として価格差の小ささが挙げられ、3D対応製品の価格9万4,500円(税抜き平均単価、以下同)に対し、非対応モデル(2Dモデル)は5万8,200円。2Dモデルに対する3Dモデルの価格プレミアムは1.6倍と、主要製品中最も小さくなっている。

デジタルカメラの3D比率は、台数2.0%、金額5.1%で、台数比率では2番目、金額比率では最も高い。2Dモデルに対する3Dモデルの価格プレミアムは2.6倍と開きがあるものの、今後はコンパクトデジタルカメラでも安価な対応製品が発売されることから、価格プレミアムは小さくなっていくと推測している。

東芝3D対応薄型テレビ「ZG1」シリーズ(10月下旬発売予定)

薄型テレビの3D比率は、台数1.3%、金額3.8%。3Dモデルにおける売れ筋インチサイズは、40型(43.5%)と46型(33.8%)の2サイズで、3Dモデル全体の8割弱の構成比を占めている。全インチサイズでの価格比を見ると、3Dモデルの23万7,100円に対し、2Dモデルは7万6,800円となっており、3Dモデルの2Dモデルに対する価格プレミアムは3.1倍と大きな開きがあることが判明した。

また、3D対応薄型テレビでは、3Dメガネなどのオプション品を後から購入することで、3D映像を楽しめる商品が58.5%を占めている。このことから、3Dの普及を「様子見」しようと考えている購買層が、それらの商品を購入していることが窺える。

今後の3D対応製品の展開として、これまで製品数が少なかったパソコンや液晶ディスプレイも、秋冬モデルから各メーカーが3Dモデルのラインナップを強化すると見られている。同社は、本格的な3D市場の立ち上がりは年末商戦からになると予測し、「特にエコポイント終了に伴う駆け込み需要も期待される中、薄型テレビでは3D化をどこまで進められるかがポイントになる」としている。