米国の大学研究機関が7月23日(現地時間)に発表した調査結果によれば、米国におけるTwitterのようなマイクロブログサービスを利用するユーザーの割合は49%に達する一方で、「もし有料になったとしても使いたいか?」という質問に対して継続利用の意向を示したユーザーの数はゼロだったという。現在、Twitterはサービスの有料化を行っておらず、その意向もないとしているが、ユーザーのオンラインサービス利用における課金の考え方の一端を示しているのかもしれない。

今回の調査報告を行ったのは南カリフォルニア大学(USC)のUSC Annenberg School内にあるCenter for the Digital Future。PDF形式でまとめられた調査報告書によれば、全米の約半数のインターネットユーザーにTwitterのようなオンラインサービスが浸透する一方、ユーザーはそのサービスの有料利用に否定的だという。

しかも、7割のインターネットユーザーがオンライン広告を「いらつく」と表現しており、その半数はこれまでにWeb広告を「1度もクリックしたことがない」としている。それにもかかわらず、55%のユーザーは「コンテンツにお金を払うよりもWeb広告を見るほうがいい」と回答している。

Center for the Digital FutureのディレクターであるJeffrey Cole氏は、「これまで無料で享受していたものに対して、インターネットユーザーにお金を払わせることの難しさを示した結果となっている。オンラインのサービスプロバイダーたちは、こうした課金サービスの提供について非常に大きな困難に直面している」と指摘する。