専門書や実用書を出版している出版社14社は8日、電子書籍・雑誌の開発と普及を目的として研究と情報交換を進める団体『電子書籍を考える出版社の会』を設立したと発表した。会員企業は下記の表を参照。

『電子書籍を考える出版社の会』は、AmazonのKindleやAppleのiPadといったハードウェア面における技術進化、ePubをはじめとした電子書籍フォーマットの開発、電子流通における権利と契約など、一挙に進展しつつある電子出版をめぐる情勢に対し、迅速に対応することを目的とした団体。

また、電子出版の促進にむけて会員となる出版社がソフトランディングを行い、既存書籍出版と電子出版市場を合わせて拡大することを目標としている。そのため、電子出版における編集や販売上のさまざまな問題点について意見交換を行い、指針を提案するという。

同団体では、月例定例会を開催するほか、ファイルを配信するプラットフォーム提供者や電子出版関係企業の担当者との情報交換、個別の課題に取り組む分科会(契約・権利分科会 / 販売研究分科会 / 技術分科会 / 電子出版戦略分科会)の設置および運営などを行いながら、読者に対して最適なコンテンツの提供を目指し、これからの電子出版市場のさらなる拡張を実現するとのこと。

『電子書籍を考える出版社の会』会員企業（6月8日設立時点、五十音順）

• インプレスジャパン
• オーム社
• 技術評論社
• 秀和システム
• 翔泳社
• ソーテック社
• ソシム
• ソフトバンク クリエイティブ
• 東京地図出版
• 日刊工業新聞社
• ビー・エヌ・エヌ新社
• ボーンデジタル
• 毎日コミュニケーションズ
• ワークスコーポレーション