ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンはこのほど、エコポイント制度対象製品の家電量販店店頭における販売動向を発表した。それによると、薄型TVはエコポイント制度発表後から施行までの間に買い控えがみられたが、施行直後から販売が急伸。同制度開始前52週間と開始後52週間の数量前年比は、23.5%増から72.4%増へ拡大したとのこと。

また、制度延長に伴って4月以降の薄型TV省エネ基準が厳格化し、一部の薄型TVが4月1日を境に同制度の対象外になることが決定。各量販店は3月に入ると対象外となるモデルの販促を活発に展開したため、3月1日週以降は前年比が急速に上昇し、3月22日週は数量前年比278.3%増にまで達している。

バイ・デザインの2010年度新エコポイント対象の地上デジタルチューナー搭載液晶テレビ「ALW-2604D」

この駆け込み需要は関連製品にも波及し、DVD / Blu-ray Discレコーダーの数量前年比は2月の30.0%増から3月は58.3%増へ、ホームシアターは47.6%増から86.9%増へそれぞれ販売を伸ばした。その後、4月以降に対象外となった薄型TVの数量構成比は、3月1日週の47.1%から4月5日週は8.6%と急減している。

同時に発表された、エコポイント制度開始前後52週間の冷蔵庫とエアコンの数量前年比は、冷蔵庫は1.1%減から5.7%増へ一桁成長にとどまり、エアコンは冷夏の影響により3.1%増から5.2%減となった。この背景として同社は、薄型TVの還元ポイントが冷蔵庫やエアコンよりも多いこと、薄型TVの同制度対象モデル構成比が高いこと、加えて、地上デジタル放送対応TVへの買換え気運が高まっていることを理由に挙げている。

エコポイント開始前後52週間の1台当たりの年間消費電力量を比較すると、冷蔵庫は14.7%減、エアコンは3.2%減、薄型TVは22.3%減と各製品で年間消費電力量は減少。特に薄型TVは20%を越える減少率で、販売動向と考え合わせると、省エネ性能を大幅に向上させた製品が同制度によって急速に普及したと分析している。

2010年の薄型TV市場は国内TV史上初の2,000万台に到達する可能性もあるが、エコポイント制度終了後の2011年はその反動が見込まれ、今後はLEDバックライト搭載機や3D対応機等の訴求により、買換え需要の喚起が重要とみている。