「Nexus One」

出足の不調さが伝えられるGoogleの「Nexus One」だが、一般ユーザーからの大きな不満の1つはサポート体制にある。これまでのGoogleサービス同様にWebのサポートページを参照せよというスタンスだが、これが不親切だと感じるユーザーは多いようだ。同社では発売1カ月を経て、従来の電子メールと掲示板だけでなく、電話によるサポートを受け付ける体制をスタートさせた。

現在、 Nexus Oneのサポートページ を参照すると、「Support options」の項目にトラブルシューティングガイドとメールでの問い合わせに加え、電話によるサポート窓口が開設されていることが確認できる。ここでは比較的トラブルの多かった「(既存の)オーダーに関するもの」「技術サポート」「修理と返品」「T-Mobileとの契約に関するもの」の4つの項目が表示され、電話サポートに必要な問い合わせ番号や情報などが記されている。だがGoogleが直接電話を受け付けるのはオーダーと技術サポートに関するものだけで、修理はHTC、契約はT-Mobileという形で別々の窓口に振り分けられるようだ。

これと同時に、GoogleはNexus OneのT-Mobileとの契約が必要なバージョンを購入したユーザーが早期サービス解約を行った場合のペナルティ費用引き下げも発表している。米Wall Street Journalの2月8日(現地時間)の記事 によれば、120日以内にT-Mobileとの契約を解除した場合の「Equipment Recovery Fee(設備回復費)」を従来の350ドルから150ドルに引き下げたという。この料金はT-Mobileが契約開始数カ月内にユーザーがサービスを解約した場合に課す200ドルとはさらに別に徴収され、ユーザーの大きな負担になっていた(SIMフリー版の本体価格は529ドルのため、T-Mobile版の本体価格179ドルを考慮に入れれば、それより負担が大きくなる)。米連邦通信委員会(FCC)はこの手のキャリアが課す違約金の説明がちゃんとユーザーになされており、不利益を被っていないかの調査を最近になり開始しており、Google側も違約金で不当な利益を得ていないことを示す狙いがあるとみられる。