三洋電機は2月4日、2009年度第3四半期(2009年10月～12月)の決算概要を発表した。

同四半期の売上高は前年同期比±0%の4,275億円。営業利益は同97億円増の165億円、継続事業税引前純損益が同83億円改善の28億円の損失、帰属四半期純損益が同69億円改善の74億円の損失となった。

2009年度第3四半期の決算概要

これにより、2009年4月からの9カ月間累計の業績は、売上高が前年同期比15.5%減の1兆2,116億円、営業利益が同35.4%減の199億円、継続事業税引前純損益が同310億円悪化の335億円の損失、帰属純損益が同631億円悪化の447億円の損失となった。

期初からの累計9カ月の決算概要

また、部門別の9カ月累計売上高は、コンシューマ部門が「カーナビや北米向けテレビなどが好調だったものの、デジタルカメラなどが失速した」(三洋電機 代表取締役副社長の前田孝一氏)ことにより前年同期比12.7%減の4,735億円、コマーシャル部門が「企業の設備投資の減少などの影響を受けた」(同)ことにより同19.5%減の1,566億円、コンポーネント部門は「半導体単体を見れば前年同期並みの回復状態にあり、太陽電池も国内市場の好調さに後押しされ増収に転じた。しかし、リチウムイオン電池は出荷数は増加したものの、価格下落が激しく結果的に売り上げが減少」(同)とのことで、同15.8%減の5,635億円となった。その他の部門も同35.0%減の179億円と売り上げが落ち込んでいる。

部門別の売上高(9カ月累計)

また、部門別の営業損益については、コンシューマ部門は「カーナビの回復、北米向けテレビの好調のほか、炊飯器や掃除機、アシスト自転車などの商品が好調だった結果、通期での黒字化のめどがついた」(同)と好調さを強調、数字的にも前年同期の7億円から122億円増となる129億円を達成した。しかし、コマーシャル部門は「メディカルが堅調に推移したものの、ショーケースなどで伸び悩んだ」(同)、その結果、同5億円減の51億円へ、コンポーネント部門も「半導体の長期在庫の評価ルールを厳しくした結果、累計51億円の赤字が計上されたものの、市場は回復傾向にあり、直近では月次黒字を毎月出せるような体制になってきた」(同)とするほか、「太陽電池が海外での回復も見えてきたが、リチウムイオン電池の急激な価格下落」(同)もあり、同202億円減の255億円となり、その他の20億円の損失、消去または全社の216億円の損失と合わせて全体で同109億円減の199億円となったという。

部門別の営業利益(9カ月累計)

ただし、この12カ月の四半期ごとの営業利益推移を見ると、コマーシャルが2009年度第3四半期で利益が前四半期比で減少しているものの、それ以外の分野では利益幅が高まっており、特にコンポーネント部門は「構造改革とコストダウンの成果により、温度差はあるものの回復傾向に乗れた」(同)としており、2009年度第2四半期で130億円の利益、同第3四半期で144億円の利益を計上するに至っている。

四半期ごとの部門別営業損益

なお、同社では、第4四半期も引き続き厳しい環境が続くと見ており、2009年度通期業績の見通しを下方修正した。これにより、売上高は前回予想の1兆6,600億円から600億円減となる1兆6,000億円に、営業利益は250億円に据え置いたものの、継続事業税引前純損益が140億円悪化の360億円の損失、帰属純損益が同200億円悪化の500億円の損失となった。

2009年度通期業績を下方修正

営業利益が据え置かれたことについて前田氏は、「コストダウンなどで回収することでこの数字をなんとしてでも達成する」とした。一方、純損益の損失額を引き下げたことについては「税金が60億円増加する見通し、また構造改革費用で50億円、TOB関連費用で50億円、洗濯機の修理交換費用やテレビキャビネットの品質問題への対応などに40億円」で200億円悪化する結果となったとした。