2009年上半期ストレージソフト市場、ハード不振の影響で前年同期比減

IDC Japanは1月27日、ストレージソフトウェア市場の2009年上半期の売上実績と2013年までの予測を発表した。同発表によると、2009年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上は394億2,400万円、前年同期比6.7%の減少だった。2009年全体の売上は不況を反映し、776億2,200万円、前年比4.7%の減少となる見込みだという。

また、2008年から2013年までの年間平均成長率は2.4%、2013年の市場規模は918億円と予測されている。

2008年は経済不況の影響が比較的少なかったストレージソフトウェア市場だったが、2009年上半期に急速に市場が縮小したのはストレージハードウェア売上の不振から受けた影響が大きいと、同社では指摘している。2009年上半期の国内ディスクストレージシステム売上は前年同期比で20%を超える減少となっており、ソフトウェア売上が単独でプラス成長を保てるレベルではなかった。

これまで国内ストレージソフトウェア市場を牽引してきたデータ保護/リカバリーソフトウェアも前年同期比0.1%減と、プラス成長を保てていない。ただし、他の製品分野よりも減少幅が小さく、同時期のサーバ出荷台数実績の減少幅がマイナス20%を超えていることを考慮すると、相対的には小幅な減少にとどまったと評価されている。

特に、オープン系OS(UNIX、Windows、Linux)ではプラス成長を維持していることを考慮すると、データ保護に対する国内需要が健在であると、同社では判断している。

同社では、ユーザーが仮想化技術をより使いこなすようになることで、リソースの動的再配置機能が評価され、ストレージの仮想化も求められるようになってくると考えている。その結果、ストレージ管理はこれまで主にディスクアレイの専用ソフトウェアによって行われていたが、今後はサーバ側で制御する製品、マルチベンダー製品を管理する製品の利用も広がると、予測されている。