「検索エンジンに登録される必要はない。なぜなら、そうやって来た読者は利益にならないからだ。少数でも有料購読してくれる読者を選ぶ」――News Corp.会長兼CEOのルパート・マードック(Rupert Murdoch)の弁だ。傘下の全情報サイトの有料化を表明したマードック氏だが、今後はGoogleからのアクセスも禁止して完全有料化への道を歩むという。

これはSky News Australiaの中で、政治エディターのDavid Speers氏がマードック氏にインタビューする形でコメントを得たもの。YouTubeにインタビューの内容がそのまま掲載されているほか、News Corp.傘下の米ウォールストリートジャーナル(WSJ)が記事として紹介している。

インタビューのなか、マードック氏は「読者は別の形態(この場合は新聞のこと)では有料で得ていた情報に無料でアクセスすべきではない。新聞を買うときには喜んでお金を支払っていたのに、どういうことだろう」と有料化についての考えを述べている。またGoogleのようなサイトに対して、「寄生」と「窃盗癖」というキーワードを使って「われわれの情報を盗む輩」と激しく攻撃している。

米ニューヨーク5番街にあるNews Corp.の米国本社

一方でSpeers氏が、Googleのような検索エンジンは、(News Corp.の)ニュース記事の存在を指し示し、お客を運んできてくれる持ちつ持たれつの関係ではないかと指摘すると、マードック氏はこれに対しても「そうした訪問者はわれわれのロイヤルカスタマーにはなり得ない」と反論し、「少ない人数でもいいからコンテンツを購入する読者を選ぶ」と自身の見解を述べている。またSpeers氏は「Googleによる検索を拒否する方法も提供されているが、なぜあなたはそうしないのか?」と質問すると、マードック氏は「すでに一部でそうしているし、今後実行する考えだ」と述べ、WSJではGoogleからのアクセスを遮断するとともに、コンテンツに有料購読のためのロックをかけているとコメントしている(WSJは追記として、このようなアクセス遮断は行っておらず、Google検索でも記事が引っかかることを注釈している)。

Sky NewsとWSJという傘下のニュースサイトを使ってのMurdoch氏による記事有料化を訴えるアピールだが、こうした考えはどこまで読者に伝わるのだろうか。インターネットにおいて確固とした課金モデルはいまだ存在せず、大手メディアらによる模索が続いている。