米国法人MasterCard Worldwideは、アジア / 太平洋、中東、アフリカ地域の21市場を対象に実施している「家計における購入優先度調査(MasterCard Worldwide Index of Consumer Purchasing Priorities) 」の最新版の結果を発表した。

同調査はアジア / 太平洋、中東、アフリカ地域で2009年3月23日から4月18日にかけて、主要21市場において消費者計9,211人を対象に行われた。今後半年間における消費者の消費・貯蓄行動、および自由裁量支出費目の優先順位についての調査が目的。

購入優先度調査によると、今後半年間における消費において、日本の消費者が最も優先する費目は、1位から順に「外食/娯楽」(48％）、「生涯学習」(24％）、「子供の教育費」(22％)の順。

今後半年間における自由裁量支出について、「半年前と同額程度」としているのは、日本の消費者の63％。一方、「増やす」と回答した消費者は5.5％、減らすは31.5％だった。日本をはじめ、中国(70％）、クウェート(69％）、サウジアラビア(67％)は半年前と同額程度と回答した消費者が多かったという。