米国人の間で、情報源としてのインターネットに対する価値が高まっていることが、調査会社の米Zogby Internationalが行った調査結果で明らかになった。

調査は、2009年5月29日から6月1日にかけて、全米の成人3,030人を対象に実施。情報源としてのメディアの重要度や信頼度などを訊ねた。

その結果、情報源として1つだけ選ばなければならない場合のメディアのトップは「インターネット」で56%が支持。以下、2位に「テレビ」(21%)、3位に「新聞」「ラジオ」(各10%)が続き、インターネットの重要度が従来のメディアを凌駕する実態が浮き彫りになった。

また、この質問を支持政党別に見た場合、インターネットを支持する割合は、民主党員が50%、共和党員は56%。一方、新聞を支持する割合は、民主党員の17%に対して、共和党員はわずか5%にとどまり、民主党員よりも共和党員のほうが従来メディアよりもインターネットを好む傾向にあることがわかった。

さらに、メディアの信頼度でも1位はインターネットで38%が支持。次いでテレビ(17%)、新聞(16%)、ラジオ(13%)と続き、重要度と同様の結果を示した。

また、従来の報道機関が開設するWebサイトへの需要も高まっていることがわかった。全体の49%が「全国紙」、43%が「全国放送のテレビ局」、41%が「地方紙」、34%が「地方局」が開設するWebサイトが重要だと回答しており、従来メディアにとってWebと連動した展開がいまや必要不可欠となっている状況が伺える。

一方、ブログなど個人的なWebメディアの重要度はさほど高くないようだ。政治的なテーマを扱うブログについて、「同意見のブログは重要」と答えたのは28%、「反対意見のブログは重要」と答えたのは14%にとどまり、報道機関が手がけるネット情報源に比べて重要視する声は低かった。その他、Facebookなどの「ソーシャルネットワークサービス(SNS)」を情報源として支持する割合は10%、「Twitter」はわずか4%だった。

さらに、5年後にメディアを支配する情報源として、82%が「インターネット」と回答。これに対して、「テレビ」と答えたのは13%、「新聞」はわずか0.5%にすぎなかった。