野村総合研究所は1日、今年2月に実施した第2回「日本株式トレーディングに関する実態調査」の結果を発表した。それによると、回答した国内主要資産運用会社の5割がアルゴリズム取引を利用していることがわかった。

調査は投資顧問会社・信託銀行等のうち国内株式運用に強みを持つ会社のトレーディングセクション責任者を主な対象とし、47社から回答を得た。

コンピュータシステムによる自動売買注文を行うアルゴリズム取引については、約半数の会社が定常的に利用しているものの、金額ベースでは全取引の1割以下という回答が最も多かった。しかし、今後利用頻度を高くしたいと考えている会社が約6割に上っていることから、同社では今後アルゴリズム取引の割合が高まると推測している。

アルゴリズム取引の利用状況	アルゴリズム取引の今後の利用頻度

また規制取引所(東証、大証等)以外の代替執行市場については、現在利用している会社は約1/4だが、今後は約8割近くが代替執行市場での取引が拡大すべきと考えていることがわかった。

運用会社における代替執行市場の利用状況	代替執行市場拡大への期待

これについて同社では、巨額の取引を扱う資産運用会社は、アルゴリズム取引の自動スライス機能や一部の代替執行市場の持つ取引の匿名性などへの関心が高く、こうしたニーズが続く限り取引手法の多様化は今後も進展すると分析している。

同調査の結果は6月8日より同社Webサイトにて公開される。