米Microsoftは4月1日(現地時間)、小規模組織向けサーバOSの「Windows Server 2008 Foundation」を発表した。これは従来のWindows Server 2008に最大15ユーザーまでの同時アクセスという制限をつけることで、低価格での提供を実現した最下位エディション。提供形態はOEMのみで、Dell、HP、IBMなどのハードウェアベンダーから今後数カ月以内にFoundationをプリインストールしたサーバ製品が発売されることになる。当初は日本を含む世界40カ国が展開対象となる。

SQL ServerやExchange Serverなどの製品とライセンスが同時に提供されるSmall Business Server (SBS)やEssential Business Server (EBS)などとは異なり、Windows Server 2008 Foundationは、あくまでWindows Serverの基本機能のみが提供される。小規模な事務所など、十数人以下の組織でファイル/プリンタ共有やリモートアクセス、Windows Server向けアプリケーションを利用するためのサーバ環境を安価に提供することを主眼に置いている。

Foundationにおける制限はユーザーアカウント数のみであり、これが15ユーザーを超えない限りは通常のWindows Server 2008と同様に動作する。また、Foundationではユーザーの増減に応じてCAL (Client Access License)を別途購入する必要はない。