米Microsoftは11月18日(現地時間)、セキュリティ対策ソフトウェアの無償提供を行っていくと発表した。同社が準備を進めている製品は「Morro(開発コード名)」と呼ばれるもので、2009年後半をリリース目標にしている。ウイルスやスパイウェア、rootkit、トロイの木馬といった"マルウェア"と呼ばれるセキュリティ上の脅威への対策を主眼としており、同社が従来より提供しているLive OneCareといった製品のようにセキュリティ以外の機能は内蔵しない。またMorroの登場に合わせて、Live OneCareは2009年6月30日の段階で販売終了となる見込み。

同社によれば、Morroのリリースは新興国でのWindows需要の高まりやネットブックなどの小型PCの広がる一方で、ウイルスなどのマルウェアの数が増大していることを受けたものだという。Live OneCareではプリンタ共有やPCチューンアップなどのセキュリティ対策に直接関係ない各種機能を組み合わせた統合スイートの形態をとっていたが、Morroではあくまでセキュリティ対策機能のみの提供にフォーカスするという。「世界中の顧客から現在蔓延している新旧の脅威からPCを保護するための包括的なソリューションが必要という声を受けている。今回の新製品の無償提供で、より多くのユーザーのPCを保護することが可能になる」と米MicrosoftのOnline Services&Windows部門製品管理シニアディレクターのAmy Barzdukas氏はコメントしている。

Morroの提供計画を受け、同社内で競合製品となるLive OneCareの販売終了もアナウンスされている。Live OneCareの提供は2009年6月30日まで継続されるが、Morro製品版の登場とともに直販は段階的に終了されることになる。MorroがサポートするのはWindows XP/Vista/7の3つのプラットフォームで、Windows XP/VistaユーザーもLive　 OneCare販売終了後もMorroの導入で引き続きシステム保護が可能となる。