矢野経済研究所は、2008年4月から6月にかけて語学に関わるビジネス市場の調査を行い、このほどその結果を発表した。調査対象は外国語学校をはじめ、各種教材販売業者や出版社、e-learningや通信教育の事業者、通訳・翻訳ビジネス事業者など。

調査によると、周辺ビジネスを含む語学ビジネスの2007年度総市場規模は前年度比1.9%減の8,136億円。同研究所は市場縮小の理由について、「業界トップであった事業者が2007年10月に破綻したことや、それに伴う消費者トラブルなどが業界全体に波及し、外国語教室の市場が縮小したため」と分析している。

一方、書籍やソフトウェアなどの学習教材市場は前年度比1.0%増の2,104億円に上り、中でもe-learning市場は前年度比12.0%増の28億円、携帯ゲームを中心としたソフトウェア市場は前年度比31.1%増の78億円と大きな伸びが見られる。こうした傾向は、大手事業者破綻の影響などから、語学の習得方法が自学自習に多少シフトしている流れを反映しているものと見られる。

同研究所では外国語学習ニーズや英語教育への関心が高まっていることを背景に外国語教室市場縮小の流れは一段落するものと見ており、2008年度の語学ビジネス総市場を前年度比1.0%増の8,216億円と予測。今後の語学ビジネス市場は安定基調であると見ている。