任天堂とゲームソフトメーカーが「マジコン」の輸入・販売差止で東京地裁に提訴

コーエーは、ニンテンドーDS(ニンテンドーDS Liteを含む)で起動するゲーム・プログラムを開発・販売している任天堂及びその他のソフトメーカー53社とともに、「R4 Revolution for DS」に代表される、いわゆる「マジコン」と呼ばれる機器に対し、不正競争防止法に基づいて、輸入・販売行為の差止等を求める訴訟を東京地方裁判所に提訴したことを発表した。

これらの機器によって、インターネット上の違法アップロードサイトなどから入手した本来ニンテンドーDS上では起動しないはずのゲーム・プログラムの複製物が起動可能となるため、当該機器の輸入・販売などの行為により、ソフトメーカー各社は極めて大きな損害を被っており、コーエーは「到底見過ごすことのできないものとなっている」としている。

このような機器が市場に蔓延することにより、コンピュータゲーム産業全体の健全な育成・発展が阻害されると判断し、同種同等のいわゆる「マジコン」と呼ばれる機器に対して、継続して断固たる法的措置を講じていくとしている。

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