日本IBMは8日、インターネット上で一般のユーザーと視覚障害を持ったユーザーが協働してWebページのアクセシビリティを向上させるためのツール「ソーシャル・アクセシビリティー・コラボレーション・ソフトウェア」と、それを支えるコラボレーションサイト「ソーシャル・アクセシビリティ・プロジェクト」を公開した。

ソーシャル・アクセシビリティー・コラボレーション・ソフトウェアとソーシャル・アクセシビリティ・プロジェクトでは、視覚障害者が、読み上げ機能付きのブラウザを使っていて「写真が掲載されているようだが、どんな写真かわからない」、あるいは「目的のページにたどり着けない」など、閲覧しているWebページで理解できない箇所を見つけた際、ソーシャル・アクセシビリティー・プロジェクトのサーバにメッセージを送信する。送信されたメッセージは、ソーシャル・アクセシビリティー・プロジェクトのサイトに表示され、表示を見た一般のインターネットユーザーは、報告された問題に対して、「写真注釈: 夕日に映える富士山」など適切な情報をツールを使って付加し、ソーシャル・アクセシビリティー・プロジェクトのサーバに登録する。その後、視覚障害者がそのWebページにアクセスすると、ソーシャル・アクセシビリティー・プロジェクトのサーバから登録された付加情報が自動的に読み込まれ、掲載された写真を理解できるようになるというもの。同社では、実際のWebページのコンテンツに変更を加えることなく、短時間でWebページの問題が改善できるとしている。

ソーシャル・アクセシビリティー・プロジェクトのWebサイトでは、ユーザーごとの投稿数や修正数のランキングが表示され、視覚障碍を持ったユーザーと一般のユーザー、もしくは一般のユーザーどうしが問題点について話し合う場が提供されるなど、協働を支援する環境を提供している。