国際オリンピック委員会(IOC)は4日(現地時間)、アテネで開かれた理事会において、立候補を申請した7都市中、東京を含めた4都市を立候補都市として選定した。

立候補都市として選定されたのは、東京(日本)、シカゴ(アメリカ)、マドリッド(スペイン)、リオ・デ・ジャネイロ(ブラジル)の4都市。バグー(アゼルバイジャン)、プラハ(チェコ)、ドーハ(クエート)は選外となった。

総合評価では東京がトップ。東京オリンピック招致委員会によると、客室数がIOCの要求基準を超えていることや、選手村への利便性、鉄道インフラや高速道路ネットワーク網の充実、治安・環境の良さにおいて東京が特に高く評価されたとしている。

東京オリンピック招致委員会の石原慎太郎会長(東京都知事)は「まだ決して飛び上がって喜ぶ段階ではない。これからの戦いが重要になってくる。今後は積極的な外交の展開など、開催都市として勝ち取るための努力は重ねていきたい」とした上で「やればできるという気持ちを持ち続けたい。今はやっと登山口に辿り着いたばかりの段階。これからの招致レースに是非力を貸してほしい」と呼びかけた。また、東京が高く評価されたことについて「これまでの環境問題の地道な努力が評価されたことが今回の結果につながったと認識している」と話した。