この調査は、Nortelの出資を受け、IDCが行ったもの。世界17カ国/約2,400人の企業や組織に勤務する男女を相手に、仕事とプライベートで利用する端末の台数、アプリケーションの数、どこで、どの時間帯に利用するのか、利用する通信技術など、人々のオンライン状態を調べた。

それによると、端末7台以上、アプリケーション9種以上を利用するという「ハイパーコネクトユーザー」は16%を占めたという。端末4台～6台、アプリケーション6種類～8種類のハイパーコネクト予備軍は36%だった。回答者の70%以上が「家庭でも、1台以上の端末でインターネットに接続している」と回答した。

アプリケーションは、IMのような既存のコミュニケーションソフトウェアから、ブログ、Wiki、フォーラムなどのSNSまで、広範にわたった。中でもSNSは3人に1人が「利用している」と回答、ユーザーの日常生活に浸透しつつあることをうかがわせた。調査によると、SNSやオンラインコミュニティへの個人的な投稿数は、ビジネス上の投稿数の3倍以上だったという。

ハイパーコネクトユーザーは、仕事でもプライベートでも複数台の端末を使い分けており、休日や休憩中でも仕事をすることを厭わないユーザー層。調査では、予備軍が急増していることから、5年後にはハイパーコネクトが占める比率を40%と予想、企業はこれにあわせ、環境を整備する必要があると警告している。

実際、調査では、5人に1人が「複数の通信ソースを管理するのは難しい」と回答、業界別にみると、金融とハイテクの2業界に従事するユーザーが自社の通信環境に満足していないことがわかったという。「自社システムは遅く、信頼性がない」と答えた人は25%いた。

地域別に見ると、アジア太平洋地区がハイパーコネクト文化を牽引していることがわかった。ハイパーコネクトユーザーはどの国にもいたが、この層が占める比率がもっとも高いのは米国と中国。地域別にはアジア太平洋地区が高かったという。アジア太平洋地区では、80%以上が、家庭でも1台以上の端末でインターネットに接続しているという。ハイパーコネクト層の増加率がもっとも高いのはロシアだった。