オンライン求人サイトの米CareerBuilder.comは9日(現地時間)、遅刻に関する言い訳の調査結果を発表した。
調査は、2008年2月11日から3月13日の間、全米の2,757人の雇用主と6,987人の従業員労働者を対象に、調査会社の米Harris Interactiveが実施。その結果、15%の従業員労働者が少なくとも週に1回は仕事に遅刻すると回答した。また、全体の24%が遅刻の理由で虚偽の説明を行ったことがあるとも答えている。
一方、人事採用担当者の43%が従業員が仕事を期間内に良質な状態で遂行しさえすれば、遅刻は気にしないと述べている。反面、残りの人事採用担当者は1年に何度も遅刻をしたらその従業員を解雇すると厳しく語っている。
遅刻の際の主な原因について、32%以上の労働者が「トラフィック」を挙げている。また、17%が「二度寝」、7%が「長距離通勤」と回答した。そのほか多い言い訳では、「子どもの学校の支度や日常の世話」「忘れ物をした」「気分が悪かった」などが挙げられる。
これに対して、過半数の人事採用担当者が「従業員の遅刻の言い訳を信用している」と回答。一方で、言い訳に対して懐疑的であると答えたのは27%以上にのぼった。
さらに、調査では人事採用担当者から寄せられた、"普通ではない"遅刻の言い訳例トップ10を紹介している。
今回の調査結果について、CareerBuilder.comの人事部門のバイスプレジデントのRosemary Haefner氏は「フレックスワークが一般化している昨今だが、雇用主にとってまだ出勤時間というのは大切なようだ。遅刻は従業員の生産性に影響するだけでなく、職場の同僚に勤労意欲や規律を示す影響力がある」とコメントしている。
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